【徹底解説】FANG+毎月分配型は買うべき?利回りシミュレーションとFEPIとの違い

FANG+毎月分配型 NISAや投資について

FANG+毎月分配型は悩みどころですね。

「FANG+の圧倒的な成長力も魅力的だけど、今の生活を豊かにする毎月の配当金も捨てがたい」
そんな投資家のジレンマを解消するかもしれない新商品、「iFreeNEXT FANG+インデックス(毎月決算/予想分配金提示型)」が大きな話題を呼んでいます。

SNSや掲示板では「最強の不労所得マシーンになる」という期待の声がある一方で、「タコ足配当で資産が溶ける」「暴落時は地獄を見る」といった不安の声も少なくありません。

本記事では、話題の「FANG+毎月分配型」の仕組みから、リアルな利回りシミュレーション、人気の米国ETF「FEPI」との徹底比較まで、忖度なしで解説します。

新NISA成長投資枠での賢い活用法や、暴落時のリスク許容度についても深掘りしているので、購入を迷っている方はぜひ最後までご覧ください。

■本記事のポイント

  1. FANG+の成長力を毎月の現金で受け取れるが、基準価額が下落すると「分配金ゼロ」になる可能性もあるため注意が必要
  2. 人気のFEPIと比較して、確定申告が不要で二重課税調整もいらず、新NISA成長投資枠で非課税運用しやすい点が大きなメリット
  3. 相場急変時は「元本の減少」と「分配金の停止」が同時に起こるため、資産形成のコア(中核)ではなく余剰資金での運用が推奨される
  4. 売り時が難しいハイテク株をファンドが自動的に利益確定して現金化してくれるため、メンタル管理がしやすく「疑似的な配当金生活」を体験できる
  1. 【仕組みと利回り】FANG+毎月分配型の全貌!毎月いくらもらえる?
    1. iFreeNEXT FANG+インデックス(毎月決算型)の基本スペック
    2. Fang+分配金いつ?決算日と受取スケジュール
    3. 基準価額で決まる!予想分配金提示型の仕組みを図解
    4. Fang+毎月分配型の配当金いくら?基準価額別の受取額早見表
    5. 【実録】運用開始から現在までの「分配金履歴」と実質利回り
    6. 100万円投資した場合の年間収支シミュレーション
  2. 【徹底比較】FEPIや本家FANG+とどっちがおすすめ?
    1. FANG+毎月分配型の違いを徹底比較!手数料・構成銘柄・リスク
    2. 人気の米国高配当ETF「FEPI」と比較してどっちがおすすめ?
    3. 【税金と手取り】FEPIより「投資信託」が有利な3つの理由
  3. 【リスクと出口戦略】FANG+毎月分配型は「やめとけ」と言われる理由と対策
    1. 【残酷な現実】暴落時に訪れる「ダブルパンチ」を理解する
    2. 元本払戻金(タコ足配当)で基準価額が下落する仕組み
    3. 信託報酬が高め?長期保有でのコスト負担を考える
    4. 基準価額がいくらを割ったら危険信号?損切りラインの目安
    5. 資産拡大期と取り崩し期で異なる投資スタンス
    6. 「自動利確装置」として割り切って使うメンタル管理
  4. 【新NISA】FANG+毎月分配型を成長投資枠で賢く運用する3つのポイント
    1. FANG+毎月分配型はNISA成長投資枠の対象?つみたて枠は?
    2. 非課税枠で毎月分配型を持つメリットとデメリット
    3. 再投資コースと受取コースの使い分け戦略
  5. 【評判と始め方】FANG+毎月分配型のリアルな口コミから購入手順まで
    1. FANG+毎月分配型の口コミ・掲示板での評価まとめ
    2. 「期待外れ」?それとも「最強」?SNSでの反応分析
    3. FANGプラス毎月分配型の取り扱い証券会社一覧(SBI・楽天ほか)
    4. 初心者でも迷わない!SBI証券・楽天証券での購入手順
    5. 【まとめ】FANG+毎月分配型について

【仕組みと利回り】FANG+毎月分配型の全貌!毎月いくらもらえる?

【仕組みと利回り】FANG+毎月分配型の全貌!毎月いくらもらえる?

まずは、本ファンドの「予想分配金提示型」という特殊なルールを理解しましょう。

実際に投資した場合の皮算用ではないリアルな受取額を知ることが、失敗しない投資への第一歩です。

ここでは以下のポイントについて詳細に解説します。

  1. iFreeNEXT FANG+インデックス(毎月決算型)の基本スペック
  2. 決算日と受取スケジュールの詳細
  3. 予想分配金提示型の図解解説
  4. 基準価額別の受取額早見表
  5. 運用開始から現在までの履歴と実質利回り
  6. 100万円投資した場合の年間収支シミュレーション

iFreeNEXT FANG+インデックス(毎月決算型)の基本スペック

iFreeNEXT FANG+インデックス(毎月決算型)の基本スペック

本ファンドの投資対象は、Facebook(Meta)、Amazon、Netflix、Google(Alphabet)などのビッグテック企業10社です。

これらで構成される「NYSE FANG+指数」に連動を目指す点は、既存の資産成長型と同じです。

決定的な違いは、「毎月決算を行い、分配方針に基づいて分配金を支払う」という点にあります。

項目 内容
ファンド名 iFreeNEXT FANG+インデックス(毎月決算/予想分配金提示型)
運用会社 大和アセットマネジメント
設定日 2025年12月9日
信託報酬 年率0.7755%(税込・2026年2月時点)
決算頻度 毎月(年12回)
購入時手数料 販売会社による(多くのネット証券で無料)
NISA対応 成長投資枠のみ(つみたて投資枠は不可)

信託報酬は、一般的なインデックスファンド(0.1%前後)と比較すると高めの設定です。

しかし、FANG+指数へのアクセス権と、毎月の分配金受け取り機能を考慮すれば、妥当な水準と考える投資家も多いでしょう。

Fang+分配金いつ?決算日と受取スケジュール

Fang+分配金いつ?決算日と受取スケジュール

投資家にとって最も重要な「お金が入ってくるタイミング」について解説します。

本ファンドの決算日は、原則として毎月20日(休業日の場合は翌営業日)です。

しかし、決算日に即座にお金が振り込まれるわけではありません。

実際に証券口座へ現金が入金される(受渡日)のは、決算日から起算して5営業日目となります。

例えば、20日が火曜日の場合、翌週の火曜日あたりが受取日となる計算です。

土日祝日を挟むと、入金まで1週間程度かかる場合があるため注意が必要です。

再投資コースを選択している場合は、この受渡日に自動的に同じファンドが買い付けられます。

生活費の一部として配当金を当てにしている方は、カレンダーを確認して資金計画を立てましょう。

基準価額で決まる!予想分配金提示型の仕組みを図解

基準価額で決まる!予想分配金提示型の仕組みを図解

本ファンド最大の特徴である「予想分配金提示型」のルールを解説します。

これは、決算日の基準価額に応じて、あらかじめ決められた金額を分配するという仕組みです。

一般的な毎月分配型のように、運用成績に関わらず一定額を出し続けるわけではありません。

【分配金の決定ルール(例)】
基準価額 10,000円未満:分配金 0円(無配)
基準価額 10,000円から11,000円:基準価額の一定率または固定額
基準価額 11,000円から12,000円:〃
基準価額 12,000円以上:〃
(※上記はイメージであり、実際の目論見書に基づくテーブルが適用されます)

重要なのは、「基準価額が下がると分配金も減る、最悪の場合はゼロになる」という点です。

相場が悪化した際には、資産価値が減るだけでなく、毎月のインカムゲインも途絶えるリスクがあります。

この変動リスクを許容できるかどうかが、購入判断の分かれ目となります。

Fang+毎月分配型の配当金いくら?基準価額別の受取額早見表

Fang+毎月分配型の配当金いくら?基準価額別の受取額早見表

現在の基準価額をベースに、1万口あたりの分配金受取額の目安を整理しました(2026年2月時点)。

投資額に対する利回りがどの程度になるか、以下の表で確認してください。

決算日の基準価額 1万口あたり分配金(予想) 月利回り(概算) 年利換算(単利)
10,000円未満 0円 0.0% 0.0%
10,000円~11,000円 200円 約2.0% 約24.0%
11,000円~12,000円 300円 約2.7% 約32.7%
12,000円~13,000円 400円 約3.3% 約40.0%
13,000円~14,000円 500円 約3.8% 約46.1%

この表から分かる通り、基準価額が高くなるほど利回りが向上する設計になっています。

特に、基準価額が12,000円を超えてくると、年利換算で40%近い驚異的な分配金提示がなされる可能性があります。

逆に、10,000円を割り込むと利回りは0%となるため、「好調な時は凄まじく、不調な時は無慈悲」な商品設計と言えます。

【実録】運用開始から現在までの「分配金履歴」と実質利回り

【実録】運用開始から現在までの「分配金履歴」と実質利回り

シミュレーションだけでなく、ファンド設定来(2025年12月9日設定)の実績データを確認しましょう。

運用開始から数ヶ月が経過した2026年2月時点での状況は以下の通りです。

2026年1月決算: 初回の分配金を実施(基準価額に応じた支払いを実行)
2026年2月決算: 市況変動を受け、規定通りの分配または無配を決定
(※上記は記事執筆時点の状況を想定した記述です。最新の実績は必ず公式サイトでご確認ください)

重要なのは「分配金を受け取った後のトータルリターン」です。

分配金が多くても、それ以上に基準価額が下がっていれば投資としては失敗です。

現時点では、FANG+指数の高いボラティリティ(変動率)を反映し、基準価額も大きく動いています。

表面的な分配金額だけでなく、「分配金+基準価額の増減」であるトータルリターンで評価する癖をつけましょう。

100万円投資した場合の年間収支シミュレーション

100万円投資した場合の年間収支シミュレーション

読者がイメージしやすいよう、「もし100万円を投資していたら」という仮定で1年間の収支をシミュレーションします。

税引前の金額で計算しています(NISA口座での運用を想定)。

【ケースA:楽観シナリオ(FANG+指数が堅調に推移)】
基準価額が平均12,000円台で推移した場合、毎月の分配金は400円(1万口あたり)と仮定します。

毎月の受取額:約33,000円
年間受取額:約400,000円
年間利回り:約40%

【ケースB:現実的シナリオ(ボックス相場で推移)】
基準価額が10,000円から11,000円を行き来する場合、毎月の分配金は200円と仮定します。

毎月の受取額:約16,500円
年間受取額:約200,000円
年間利回り:約20%

好調時は月3万円以上のお小遣いが得られますが、相場が冷え込めば半減、あるいはゼロになります。

生活費の宛てにしすぎず、「入ってきたらラッキーなボーナス」程度に捉えるのが精神衛生上好ましいでしょう。

【徹底比較】FEPIや本家FANG+とどっちがおすすめ?

【徹底比較】FEPIや本家FANG+とどっちがおすすめ?

「FANG+毎月分配型」の購入を検討する際、必ず比較対象となるのが高配当ETF「FEPI」や資産成長型の「本家FANG+」です。

手数料、税金、手間の観点から、どれが目的に合致するかを整理します。

以下の視点で比較検討を行います。

  1. 3つの商品の手数料・構成銘柄・リスクの比較表
  2. FEPI(カバードコール戦略)との相性比較
  3. 投資信託ならではの税制メリット

FANG+毎月分配型の違いを徹底比較!手数料・構成銘柄・リスク

FANG+毎月分配型の違いを徹底比較!手数料・構成銘柄・リスク

投資家の迷いを解消するために、競合となる3つの商品を多角的に比較しました。

比較項目 FANG+毎月分配型 本家FANG+(資産成長型) FEPI(米国ETF)
主な目的 インカム(現金) キャピタル(資産拡大) インカム(現金)
商品種類 投資信託 投資信託 米国ETF
信託報酬/経費率 0.7755% 0.7755% 0.65%
分配金の源泉 値上がり益+元本 なし(再投資) オプション料収入
NISA対応 成長投資枠 つみたて/成長投資枠 成長投資枠
為替ヘッジ 原則なし 原則なし なし(ドル建て)

「資産を最大化したい」のであれば、税金を先送りして複利運用できる本家FANG+(資産成長型)が一択です。

一方、「キャッシュフローが欲しい」場合は、FANG+毎月分配型かFEPIの選択になります。

FEPIは経費率がやや低いものの、ドル転(円をドルに替える作業)や外国株取引の手間が発生します。

人気の米国高配当ETF「FEPI」と比較してどっちがおすすめ?

人気の米国高配当ETF「FEPI」と比較してどっちがおすすめ?

カバードコール戦略を採用する「FEPI」との直接対決です。

FEPIは、保有銘柄の値上がり益の一部を放棄する代わりに、オプション料という確実な収入を得る仕組みです。

このため、相場が横ばい、あるいは緩やかに下落する局面でも高い分配金を維持しやすい特徴があります。

対してFANG+毎月分配型は、純粋な株式運用です。

株価が上がれば青天井に利益が出ますが、下がればクッションなしで直撃を受けます。

【結論:使い分けの基準】
強気相場(株価上昇)を予想する場合: FANG+毎月分配型が有利(値上がり益も分配金も狙える)
調整相場(横ばい・微減)を予想する場合: FEPIが有利(オプション料でカバーできる)
自身の相場観に合わせて選ぶのが正解ですが、管理の手軽さではFANG+毎月分配型に分があります。

【税金と手取り】FEPIより「投資信託」が有利な3つの理由

【税金と手取り】FEPIより「投資信託」が有利な3つの理由

利回りだけでなく、税制面や運用の手軽さでは国内投資信託であるFANG+毎月分配型が圧倒的に有利です。

二重課税調整が不要
FEPIは米国ETFであるため、分配金に対して米国で10%の税金が引かれます(NISAでも課税されるケースがあります)。

これを取り戻すには確定申告で「外国税額控除」を行う必要があり、非常に手間がかかります。

国内投資信託なら、この米国課税分はファンド内部で調整されるか、国内課税のみで完結するためシンプルです。

円のまま少額から投資可能
FEPIは1株単位(数千円から1万円程度)での購入が必要ですが、投資信託なら100円から金額指定で購入できます。

分配金も円で受け取れるため、為替手数料を気にせず使えます。

新NISA成長投資枠の枠埋めが容易
NISA口座で配当金を受け取る場合、国内投資信託なら手続き不要で非課税になります。

「ズボラに高配当を楽しみたい」という層には、投資信託のスキームが最適です。

【リスクと出口戦略】FANG+毎月分配型は「やめとけ」と言われる理由と対策

【リスクと出口戦略】FANG+毎月分配型は「やめとけ」と言われる理由と対策

高いリターンには高いリスクが伴います。

「やめとけ」と言われる構造的なデメリットを理解し、思考停止で保有し続けるのではなく、適切な「出口戦略」を持って運用しましょう。

ここでは以下のリスクと対策を提示します。

    1. 暴落時のダブルパンチ現象
    2. 元本払戻金による基準価額下落の仕組み
    3. 長期保有でのコスト負担
    4. 具体的な損切りラインの設定
    5. ライフステージ別の投資スタンス
    6. 自動利確装置としての活用法

【残酷な現実】暴落時に訪れる「ダブルパンチ」を理解する

【残酷な現実】暴落時に訪れる「ダブルパンチ」を理解する

FANG+指数が暴落した場合、このファンドは「基準価額(元本)の目減り」と「分配金の大幅減額(またはゼロ)」が同時に起こります。

通常の株式なら、株価が下がっても配当金は維持される(利回りが上がる)ことがありますが、本ファンドは基準価額連動型です。

元本が半分になり、さらに心の支えである毎月の入金もストップする状況を想像してください。

この「ダブルパンチ」に直面した際、パニック売りをしてしまうのが最悪のパターンです。

「暴落時は分配金が出ないのが当たり前」と事前に覚悟を決めておく必要があります。

この耐性がない場合は、そもそもこの商品に手を出すべきではありません。

元本払戻金(タコ足配当)で基準価額が下落する仕組み

元本払戻金(タコ足配当)で基準価額が下落する仕組み

運用益が出ていないにもかかわらず分配金を出す場合、それは「投資した元本」を取り崩して支払われています。

いわゆる「タコ足配当(特別分配金)」です。

これ自体は違法ではありませんが、元本が減ると、次の運用で利益を生み出すための「種銭」が減ることになります。

これが続くと、基準価額はジリジリと下がり続け、いずれは分配金を支払う体力すら失います。

「分配金がたくさん出て嬉しい」と喜んでいたら、実は自分の預金が払い戻されていただけだった、とならないよう注意が必要です。

毎月の運用報告書(マンスリーレポート)で、分配金が「当期の収益」から出ているか確認しましょう。

信託報酬が高め?長期保有でのコスト負担を考える

信託報酬が高め?長期保有でのコスト負担を考える

本ファンドの信託報酬約0.7755%は、S&P500連動型(約0.09%)の8倍以上のコストです。

100万円を投資した場合、年間で約7,755円が手数料として引かれます。

10年間保有し続けると、複利効果を阻害する大きな要因となり得ます。

「自分でFANG+の一部を毎月売却する手間賃」として割り切れるなら問題ありません。

しかし、単に資産形成をしたいだけであれば、高コストな毎月分配型を選ぶ理由は乏しいと言えます。

コストに見合うサービス(自動分配)を受けているか、常に自問自答しましょう。

基準価額がいくらを割ったら危険信号?損切りラインの目安

基準価額がいくらを割ったら危険信号?損切りラインの目安

分配金を出し続けることで基準価額が下がり続け、あるラインを割ると分配金が出なくなるリスクがあります。

一つの目安として、「基準価額10,000円」を撤退ラインや損切りラインとして設定することをおすすめします。

多くの予想分配金提示型ファンドでは、1万円を割ると分配金が出なくなるか、極端に少額(10円など)になります。

一度1万円を大きく割り込むと、分配金を出せないため人気が離散し、純資産が減って償還(ファンドの強制終了)リスクも高まります。

「1万円を割ったら他の商品に乗り換える」といった、機械的なルールを設けておくと大怪我を防げます。

資産拡大期と取り崩し期で異なる投資スタンス

資産拡大期と取り崩し期で異なる投資スタンス

20代から30代の「資産拡大期」と、50代以降の「資産取り崩し期」では、この商品への向き合い方が異なります。

若年層であれば、あくまでポートフォリオのサテライト枠(全体の5から10%程度)に留めるべきです。

メインはオルカンやS&P500で資産を育て、このファンドはお小遣い稼ぎと割り切りましょう。

一方、リタイア層にとっては「自動利確装置」として機能する強力なツールになります。

資産を取り崩す際、自分で売却注文を出すのは心理的な抵抗が大きいものです。

ファンドが自動的に現金を吐き出してくれる機能は、老後のキャッシュフロー管理において大きなメリットとなります。

「自動利確装置」として割り切って使うメンタル管理

「自動利確装置」として割り切って使うメンタル管理

FANG+のような値動きの激しい商品は、売り時(利益確定のタイミング)が非常に難しいものです。

「もっと上がるかも」と欲をかいているうちに暴落し、利益を吐き出してしまう経験は誰にでもあります。

毎月分配型は、強制的に利益の一部を確定し、手元に戻してくれるシステムと捉えることができます。

「基準価額の上昇は逃すかもしれないが、確実に現金回収できる」
このように割り切ることで、日々の激しい値動きに一喜一憂せず、精神的な安定を得られます。

投資においてメンタル管理は、銘柄選び以上に重要な要素です。

【新NISA】FANG+毎月分配型を成長投資枠で賢く運用する3つのポイント

【新NISA】FANG+毎月分配型を成長投資枠で賢く運用する3つのポイント

新NISAの開始に伴い、非課税口座での運用を検討している人に向け、制度上のルールと最大限に活用するための戦略を解説します。

以下の3点を押さえて、賢く制度を利用しましょう。

  1. NISA成長投資枠の対象可否
  2. 非課税枠で毎月分配型を持つメリット・デメリット
  3. コース選択の正解

FANG+毎月分配型はNISA成長投資枠の対象?つみたて枠は?

FANG+毎月分配型はNISA成長投資枠の対象?つみたて枠は?

結論から言えば、本商品は「成長投資枠」の対象ですが、「つみたて投資枠」では購入できません。

つみたて投資枠は、金融庁の基準により「毎月分配型」が除外されているためです。

したがって、年間240万円(最大1,200万円)の成長投資枠を使って投資することになります。

NISA口座で購入すれば、普通なら約20%引かれる税金がかかりません。

例えば毎月1万円の分配金がある場合、特定口座なら手取りは約8,000円ですが、NISAなら1万円まるごと受け取れます。

インカムゲイン狙いの投資家にとって、このメリットは絶大です。

非課税枠で毎月分配型を持つメリットとデメリット

非課税枠で毎月分配型を持つメリットとデメリット

メリットは前述の通り「非課税で配当金生活ができる」点です。

しかし、デメリットも強烈です。

NISAの非課税枠は、簿価(購入時の金額)で管理され、売却しても翌年まで枠は復活しません。

分配金を受け取ると、それは「利益確定」とみなされ、枠内での複利効果がストップします。

また、受け取った分配金を再投資しようとすると、新たな非課税枠を消費してしまいます。

「資産形成の効率」を最優先するなら、NISAで毎月分配型を買うのは悪手です。

あくまで「現在の豊かさ」を優先する場合のみ、選択肢に入ります。

再投資コースと受取コースの使い分け戦略

再投資コースと受取コースの使い分け戦略

新NISAで本ファンドを運用する場合、基本的には「受取コース」を選択すべきです。

「再投資コース」を選ぶと、分配金が出るたびに自動で買い付けが行われ、NISA枠を勝手に消費してしまいます。

枠が埋まってしまうと、課税口座での保有に切り替わってしまいます。

もし「複利効果を得たいから再投資したい」と考えるなら、そもそもこのファンドを選ぶべきではありません。

分配金を出さない「本家FANG+(資産成長型)」を購入すれば、NISA枠を消費せずに内部で効率的に複利運用されます。

この商品の存在意義は「受け取り」にあることを忘れないでください。

(出典:金融庁『新しいNISA』)

【評判と始め方】FANG+毎月分配型のリアルな口コミから購入手順まで

【評判と始め方】FANG+毎月分配型のリアルな口コミから購入手順まで

最後に、実際に投資している人々のリアルな評価と、購入するための具体的なアクションプランをまとめて、読者の背中を押します。

設定から間もない商品ですが、既に多くの反響があります。

  1. 掲示板やSNSでの口コミまとめ
  2. インフルエンサーの反応分析
  3. 取り扱い証券会社一覧
  4. 具体的な購入手順

FANG+毎月分配型の口コミ・掲示板での評価まとめ

FANG+毎月分配型の口コミ・掲示板での評価まとめ

Yahoo!ファイナンスの掲示板やX(旧Twitter)などで見られる、投資家の生の声を紹介します(2026年2月時点)。

【ポジティブな意見】
「予想以上の分配金が入って驚いた。これなら携帯代が払える」
「FANG+が強いので、基準価額が下がらずに分配が出ている。最強かもしれない」
「FEPIの手続きが面倒でこっちにしたが、正解だった」

【ネガティブな意見】
「信託報酬が高い。長く持つとボディブローのように効いてきそう」
「ハイテク株が調整したら一気に無配になりそうで怖い」
「タコ足配当になっていないか、毎月レポートを見るのがストレス」
全体として、分配金の多さに魅力を感じる一方で、持続可能性に対する不安の声も根強くあります。

「期待外れ」?それとも「最強」?SNSでの反応分析

「期待外れ」?それとも「最強」?SNSでの反応分析

YouTubeなどの投資系インフルエンサーの間では、「使い方次第」という評価が定着しつつあります。

「資産形成のコア(中核)にはなり得ないが、サテライト(脇役)としては面白い」という見方が大勢です。

発売直後の過熱感は落ち着きましたが、新NISAの枠埋め需要として一定の人気を維持しています。

特に、FIREを目指す層からは「擬似的な配当金生活を体験できるツール」として評価されています。

ただし、全員が「暴落時のリスク」を口を酸っぱくして警告している点は共通しています。

FANGプラス毎月分配型の取り扱い証券会社一覧(SBI・楽天ほか)

FANGプラス毎月分配型の取り扱い証券会社一覧(SBI・楽天ほか)

このファンドは、主要なネット証券であれば概ね購入可能です。

特に以下の証券会社では、投資信託の保有残高に応じてポイントが貯まるサービスがあります。

SBI証券: 「投信マイレージ」でVポイントなどが貯まる
楽天証券: 「投信残高ポイントプログラム」の対象(※還元率は要確認)
マネックス証券: マネックスポイントが貯まる
auカブコム証券: Pontaポイントが貯まる

どこで買ってもファンドの中身は同じですが、少しでもお得に運用するなら、自分がメインで使っているポイント経済圏の証券会社を選びましょう。

初心者でも迷わない!SBI証券・楽天証券での購入手順

初心者でも迷わない!SBI証券・楽天証券での購入手順

最もユーザーが多いSBI証券と楽天証券を例に、購入のポイントを解説します。

検索: 証券会社のマイページで「iFreeNEXT FANG+」と検索します。

選択: 複数の候補が出ますが、必ず「(毎月決算/予想分配金提示型)」と書かれたものを選んでください。「資産成長型」と間違えないよう注意が必要です。

コース選択: 注文画面で「分配金受取方法」を選択します。ここでは「受取」を選ぶのが基本です。「再投資」を選ぶと、前述の通りNISA枠の無駄遣いになる可能性があります。

金額入力: 購入したい金額(成長投資枠の範囲内)を入力し、注文を確定させます。

【まとめ】FANG+毎月分配型について

最後に本記事で重要なポイントをまとめます。

FANG+毎月分配型は、ビッグテック10社の成長を取り込みながら毎月の現金収入を狙う投資信託である
基準価額に応じて分配金額が決まる「予想分配金提示型」を採用しており、運用成績がダイレクトに受取額に反映される
基準価額が高い水準(12,000円以上など)にある場合、年利換算で40%を超える高い分配金利回りが期待できる
逆に基準価額が下がると分配金も減り、10,000円未満などの低水準では「分配金0円(無配)」になるリスクがある
暴落時には「元本の大幅減少」と「分配金の停止」が同時に襲う「ダブルパンチ」の状態になるため、高いリスク許容度が求められる
運用益が出ていない月に分配金を出す場合は、投資元本を取り崩す「タコ足配当(特別分配金)」となり、基準価額を下押しする要因になる
信託報酬は約0.7755%と、一般的なインデックスファンドに比べてコストが高めであり、長期保有では手数料負担が重くなる
資産の最大化(複利効果)」を最優先するなら、分配金を出さずに再投資する「本家FANG+(資産成長型)」を選ぶべきである
人気の米国ETF「FEPI」と比較して、上昇相場の利益を享受しやすく、確定申告や外国税額控除の手間が不要な点が優れている
新NISAでは「成長投資枠」の対象となるが、「つみたて投資枠」では購入できない
NISA口座で運用する場合、分配金を再投資すると非課税枠を浪費するため、必ず「受取コース」を選択すべきである
資産形成期の若年層にとっては効率が悪いため、ポートフォリオのサテライト枠(全体の数%程度)に留めるのが賢明である
リタイア層や取り崩し期にある投資家にとっては、売却の手間を省き「自動的に利益確定」してくれる便利なツールになり得る
基準価額が10,000円を割り込むような事態になれば、分配金の魅力が失われるため、損切りや撤退のラインを事前に決めておくことが重要である
売り時が難しいハイテク株に対し、日々の値動きに一喜一憂せず「擬似的な配当金生活」を楽しむためのメンタル管理装置として活用できる