新NISAの銘柄変更は悩ましいところですね。
「新NISAを始めたけれど、今の銘柄で本当に大丈夫？」「SNSで話題のあっちの銘柄に変えたほうが儲かるのでは？」と、運用方針に迷いが生じていませんか。
長期投資が前提とはいえ、大切なお金のこととなれば、より良い条件を求めて心が揺らぐのは当然のことです。
しかし、ここで注意が必要です。
「とりあえず今持っている商品を売って、新しい商品を買い直そう」という安易な行動は、実は新NISAにおいて最も避けるべき「悪手」になり得ます。
仕組みを正しく理解せずに新NISAで銘柄変更を行うと、貴重な非課税枠を無駄に消費し、将来得られるはずだった複利効果まで手放してしまうリスクがあるのです。
この記事では、新NISAで損をしないための「正解ルート」として、保有資産を売らずに積立先だけを変える賢い戦略を解説します。
さらに、迷いやすい変更のタイミングや、楽天証券・SBI証券での具体的な設定手順までを網羅しました。
一時の感情や流行に流されず、着実に資産を増やすための正しい判断基準を、この記事で手に入れてください。
■本記事のポイント
- 保有資産は売却せず、未来の「積立設定」のみを変更するのが新NISAの正解ルート
- 安易な売買（スイッチング）は非課税枠を浪費し、長期運用の複利効果を損なうリスクが高い
- 変更タイミングは「SNSの流行」や「感情」ではなく、「信託報酬」や「投資方針」で判断する
- 楽天証券・SBI証券での具体的な設定手順と、損を防ぐための最終チェックリストを網羅
新NISA銘柄変更は「積立設定のみ」が正解！スイッチングとの違いと併用戦略
新NISAでの銘柄変更には、「これから買う商品を変える」方法と、「今持っている商品を買い替える」方法の2種類が存在します。
両者の違いを正しく理解せずに行動すると、将来受け取れる利益を大きく減らしてしまうリスクがあります。
本章では、以下の4つのポイントを中心に、最も効率的な銘柄変更の戦略について解説します。
- 新NISAにおける積立設定変更の基本ルール
- iDeCo（個人型確定拠出年金）と異なるスイッチングの仕組み
- 過去に積み立てた資産を保有し続けるべき理由
- 損失を出さずに新しい銘柄へ移行する具体的な方法
新NISAで銘柄変更はできますか？積立設定のみ変えるのが基本
「新NISAで積み立てる銘柄を変更することは可能か」という疑問に対する答えは「イエス」です。
ただし、最も推奨される方法は、現在保有している資産には手を付けず、来月以降に積み立てる銘柄だけを変更する「積立設定の変更」です。
積立設定の変更であれば、証券会社のマイページからいつでも手数料無料で行えます。
積立設定の変更を行うメリットは、過去に使用した非課税枠（生涯投資枠）に影響を与えずに、投資方針を修正できる点にあります。
例えば、これまで「全世界株式（オール・カントリー）」を積み立てていた投資家が、来月から「S&P500」へ変更する場合を考えます。
積立設定を変更するだけであれば、これまで買った全世界株式はそのまま運用され続け、来月からはS&P500が新規に購入されます。
多くの投資家が誤解していますが、保有している商品を売る必要は一切ありません。
新しい銘柄に魅力を感じたのであれば、過去の資産はそのまま残し、未来の積立分だけを新しい銘柄に切り替える方法が、新NISAの制度設計上、最も合理的です。
iDeCoとは違う！新NISAでのスイッチングは非課税枠を消費する
iDeCoや企業型DC（確定拠出年金）の経験がある投資家は、「スイッチング」という手法に馴染みがあるかもしれません。
スイッチングとは、保有している商品を売却し、その資金で即座に別の商品を購入して資産配分を調整することです。
iDeCoではスイッチングを行っても非課税枠の消費といったペナルティはありません。
しかし、新NISA制度におけるスイッチングは、iDeCoとは全く異なる仕組みで動いています。
新NISA口座内で保有商品を売却しても、売却分に対応する非課税枠（生涯投資枠）が復活するのは「翌年」になります。
さらに、売却した資金で新しい商品を買い直すと、その購入金額分だけ、新たな非課税枠を消費します。
例えば、新NISAで100万円分の投資信託を保有しており、全額を売却して別の銘柄に買い替えるとします。
売却した瞬間に今年の非課税枠が復活するわけではありません。
買い直すために新たに100万円分の枠を使用するため、生涯で使える1,800万円の枠を無駄に早食いしてしまう結果になります。
したがって、新NISAにおいて頻繁なスイッチングを行うことは、長期的な資産形成の効率を下げる要因となります。
（出典：金融庁『新しいNISA』）
積立NISAや新NISAの過去積立分は複利運用のために持ち続ける
「過去に積み立てた銘柄も、新しい銘柄に統一したほうがすっきりする」と考える投資家も多いですが、資産形成の観点からはおすすめできません。
過去の積立分（旧つみたてNISAを含む）は、売却せずにそのまま保有し続ける「ほったらかし運用」が、複利効果を最大化する鍵となります。
複利効果とは、運用で得た利益が元本に組み込まれ、さらに新たな利益を生み出していく仕組みです。
投資信託を売却して現金化すると、その時点で複利のサイクルが一度途切れてしまいます。
特に旧つみたてNISAで運用している資産は、新NISAとは別枠で非課税期間（最大20年）が確保されています。
旧つみたてNISAの資産を売却して新NISAへ移すと、貴重な「別枠の非課税スペース」を自ら手放すことになります。
また、長く保有すればするほど、市場の一時的な下落から回復するチャンスも増えます。
含み益が出ている場合でも、焦って利益確定をする必要はありません。
非課税運用のメリットを最大限に活かすためには、可能な限り長く市場に資金を置き続けることが重要です。
過去の資産は「存在を忘れる」くらいの距離感で保有し続けることが、結果として大きな資産を築く近道となります。
新NISAの銘柄変更で損をしたくないなら売らずに新規積立のみ設定
銘柄変更を検討する際、最も損をしない方法は「新旧銘柄の併用戦略」です。
具体的には、現在保有しているA銘柄は売却せずに保有を継続し、毎月の積立設定だけを解除します。
そして、新たにB銘柄の積立設定を行います。
結果として、口座内には「運用のみ継続するA銘柄」と「積み立てていくB銘柄」の2つが並ぶことになります。
併用戦略をとることで、以下のようなメリットが得られます。
過去の投資枠を無駄にしない
売却に伴う手間や心理的ストレスがない
複数の資産を持つことでリスク分散になる
管理画面に複数の銘柄が並ぶことを嫌う人もいますが、Web上の管理画面は見やすさよりも資産効率を優先すべき場所です。
「整理したい」という感情だけで売却を選択するのは、投資判断として合理的ではありません。
どうしても資金が必要になった場合を除き、基本的には「売らずに新規積立先だけを変える」という方針を貫いてください。
新NISA銘柄変更の正しいタイミングは？失敗しないための判断基準とデメリット
銘柄変更はいつでも可能ですが、行うべき「正しいタイミング」と、避けるべき「悪いタイミング」があります。
感情に任せた変更は、往々にして高値掴みや安値売りの原因となります。
本章では、以下の5つの観点から、銘柄変更の判断基準と潜在的なリスクについて解説します。
- 手数料と投資方針に基づいた合理的な変更基準
- SNSの情報に流されることの危険性
- 成長投資枠特有の注意点
- 枠の消化と管理コストに関するデメリット
- 売買のタイムラグによる機会損失リスク
新NISAで銘柄変更するタイミングは手数料と投資方針で決める
銘柄変更を検討すべき合理的なタイミングの一つは、類似の商品で明らかにコスト（信託報酬）が低い銘柄が登場した時です。
例えば、同じ株価指数（インデックス）に連動する商品で、信託報酬が年率0.2%の商品から0.05%の商品へ乗り換える場合などが該当します。
0.1%以上のコスト差は、10年、20年という長期運用において数十万円の差になる可能性があります。
また、自身のライフステージやリスク許容度が変化した時も、変更に適したタイミングです。
独身時代はリスクを取って株式100%の銘柄（S&P500や全世界株式など）で運用していた人が、結婚や子育てを機に、債券を含むバランス型ファンドへ変更するのは理にかなっています。
逆に、昇給などで余裕資金が増えた場合に、より積極的な運用を目指して銘柄を変更するのも良いでしょう。
重要なのは、「なんとなく不安だから」や「最近値下がりしているから」という感情的な理由で変更しないことです。
明確な「数値（コスト）」や「目的（リスク管理）」に基づいた変更であれば、長期的な資産形成においてプラスに働きます。
変更前に必ず「なぜ変えるのか」を言語化し、その理由が論理的であるか自問自答してください。
SNSのおすすめ銘柄に流されて変更するのは危険！よくある失敗パターン
X（旧Twitter）やYouTube、InstagramなどのSNSでは、日々「今はこの銘柄が熱い」「S&P500はもう古い」といった情報が飛び交っています。
こうした情報に触れるたびに、自分の保有銘柄が見劣りして感じ、衝動的に銘柄変更を行いたくなる心理を「FOMO（取り残される恐怖）」と呼びます。
しかし、SNSのトレンドに乗って頻繁に銘柄を変える行為は、投資パフォーマンスを下げる典型的な失敗パターンです。
流行している銘柄は、すでに価格が上昇しきっているケースが多々あります。
話題になったタイミングで購入するのは「高値掴み」になりやすく、その後ブームが去って価格が下落した際に大きな損失を抱えることになります。
例えば、一時期話題になった特定の国やテーマ型ファンドに飛びつき、その後低迷して後悔するケースは後を絶ちません。
投資信託、特にインデックスファンドへの投資は、20年先を見据えた地味な作業です。
日々のニュースやSNSの流行り廃りは、数十年単位の長期投資においてはノイズ（雑音）に過ぎません。
隣の芝生は青く見えるものですが、自分が最初に決めた投資方針を信じ、どっしりと構える姿勢こそが成功への近道です。
新NISAの成長投資枠で銘柄変更を行う際の注意点
新NISAの「成長投資枠」は、「つみたて投資枠」よりも対象商品が広く、株式やETF（上場投資信託）への投資も可能です。
自由度が高い反面、銘柄変更（売買）を行う際には特有の注意点があります。
成長投資枠で個別株投資を行っている場合、銘柄の入れ替えは頻繁に行われがちですが、ここでも「枠の再利用は翌年」というルールが適用されます。
年間240万円の成長投資枠を使い切った状態で保有株を売却しても、その年は新たに株を買うことができません。
短期売買（トレード）のような感覚で成長投資枠を利用すると、あっという間にその年の投資枠が枯渇します。
成長投資枠であっても、基本的には長期保有を前提とした銘柄選びが求められます。
また、投資信託の場合、つみたて投資枠対象商品は金融庁の厳しい基準をクリアしたものに限られますが、成長投資枠ではよりハイリスクな商品も購入可能です。
銘柄変更の際、信託報酬が高すぎる商品や、仕組みが複雑な商品を選んでしまわないよう、目論見書（もくろみしょ）をしっかりと確認する必要があります。
自由には責任が伴うことを理解し、慎重な選定を行ってください。
（出典：金融庁『NISAを知る』）
積立NISAや新NISAで銘柄変更するデメリットは枠の消化と手間の増加
銘柄変更、特に保有分の売却を伴う変更には、明確なデメリットが存在します。
最大のデメリットは、前述の通り非課税枠（生涯投資枠1,800万円）の消化が進んでしまうことです。
一度売却して買い直すと、簿価（取得価格）が上がり、枠の使用量が増えるため、将来的に非課税で運用できる最大金額に到達するのが早まってしまいます。
もう一つのデメリットは、管理の手間とポートフォリオの複雑化です。
「売らずに新規積立のみ変更」を行うと、口座内には古い銘柄と新しい銘柄が混在します。
銘柄数が増えれば、資産全体のバランス（アセットアロケーション）を把握するのが難しくなります。
複数の商品を持つことで、知らず知らずのうちに特定地域や資産への投資比率が偏ってしまう可能性もあります。
例えば、全世界株式と米国株式の両方を持つと、米国への投資比率が過剰になるケースがあります。
銘柄変更を行う際は、自身のポートフォリオ全体がどのように変化するかを把握し、管理できる範囲内に留めることが大切です。
売却と買付のタイムラグで稲妻が輝く瞬間を逃すリスク
投資信託のスイッチング（買い替え）には、株式の売買とは異なる「タイムラグ」が発生します。
投資信託を解約（売却）注文してから現金化されるまでには、通常3営業日から1週間程度の時間がかかります。
そして、その資金で新しい商品を買い付けるまでにも、さらに数日の時間がかかります。
この「市場に資産を置いていない期間」に相場が急上昇した場合、得られたはずの利益を取り逃がすことになります。
これを「機会損失」と呼びます。
投資の世界には「稲妻が輝く瞬間」という格言があり、相場の大きな上昇はごく短期間に集中して起こることが知られています。
わずか数日のタイムラグであっても、その間に株価が数パーセント動くことは珍しくありません。
意図的に売買のタイミングを計ろうとせず、常に市場に居続けることが、インデックス投資の鉄則です。
銘柄変更に伴う売買には、こうした見えないコストが掛かっていることを認識しておく必要があります。
楽天証券とSBI証券での新NISA銘柄変更のやり方
ここからは、実際に銘柄変更を行うための具体的な手順を解説します。
利用者が多い「楽天証券」と「SBI証券」を例に、積立設定の変更方法を紹介します。
両社ともに、PCサイトだけでなくスマートフォンのアプリからも簡単に設定変更が可能です。
以下の3つのケースに分けて手順を確認します。
- 楽天証券での積立設定変更
- SBI証券での積立設定変更
- 旧つみたてNISAからの移行時の注意点
楽天証券での新NISA積立銘柄変更手順
楽天証券で積立銘柄を変更する場合、「現在の設定解除」と「新規銘柄の積立設定」の2ステップで行います。
まず、楽天証券のウェブサイトにログインし、マイメニューから「積立設定」を選択して「積立設定一覧」画面を開きます。
現在積み立てている銘柄が表示されるので、「変更・解除」ボタンから積立の解除（停止）を行います。
解除が完了したら、次に新しく積み立てたい銘柄を検索します。
銘柄詳細ページの「積立注文」ボタンを押し、引落口座（楽天カード、楽天キャッシュ、証券口座など）や積立金額を設定します。
最後に目論見書を確認し、暗証番号を入力すれば設定完了です。
注意点として、楽天カードクレジット決済や楽天キャッシュ決済には、毎月の設定締切日（通常は毎月12日）があります。
締切日を過ぎてから変更を行うと、新しい銘柄の積立開始が翌々月になる場合があります。
変更を思い立ったら、カレンダーを確認し、余裕を持って手続きを行うことを推奨します。
（金額・日付情報は2026年1月時点の一般的なルールに基づく）
SBI証券での新NISA積立銘柄変更手順
SBI証券の場合も、基本的な流れは楽天証券と同様です。
SBI証券のサイトにログイン後、「投信」タブから「設定一覧」へ進みます。
一覧画面に現在のつみたて投資枠の設定が表示されるので、変更したい銘柄の項目にある「解除」または「変更」を選択します。
完全に別の銘柄にする場合は一度「解除」し、金額だけ変える場合は「変更」を選びます。
新しい銘柄を追加する場合は、銘柄検索画面から対象ファンドを選び、「積立買付」ボタンをクリックします。
決済方法（三井住友カード等のクレジットカード、現金など）を選択し、金額を入力して設定を保存します。
SBI証券の「クレカ積立」の設定締切日は、毎月10日頃に設定されていることが多いです。
また、SBI証券では「NISA枠ぎりぎり注文」という独自の機能があります。
これは、積立金額がNISA枠を超過する場合に、自動的に枠内に収まるよう注文金額を調整してくれる機能です。
銘柄変更によって複数の積立設定が混在する場合、この機能を有効にしておくと、意図しない課税口座での購入を防ぐ助けになります。
積立NISAから新NISAへ移行した際の銘柄変更のやり方
2023年以前に旧つみたてNISAを利用していた場合、その設定は自動的に新NISA口座へ引き継がれています。
しかし、旧制度から引き継がれた設定を変更したい場合は、注意が必要です。
旧つみたてNISA口座自体での新規買付は2023年末で終了しているため、旧口座の設定を変更することはできません。
行うべき操作は、「新NISA口座における積立設定の変更」です。
旧つみたてNISAで購入した資産はそのまま保有しつつ、自動的に引き継がれて動いている新NISA用の積立設定を解除または変更します。
証券会社の管理画面では、旧NISA分の保有資産と、新NISA分の保有資産が別々に表示されることがあります。
操作対象を間違えないよう、画面上の「口座区分（NISAつみたて投資枠、旧つみたてNISAなど）」をよく確認してください。
基本的には、現在進行形で毎月引き落としが発生している設定を探し、それを修正すれば問題ありません。
わからない場合は、証券会社のAIチャットやコールセンターを活用するのも一つの手です。
新NISAの銘柄変更時に損を出さないための最終チェックリスト
最後に、銘柄変更を実行する前に必ず確認してほしいポイントをリストアップしました。
勢いで操作ボタンを押す前に、以下の3点を冷静にチェックしてください。
この一手間が、将来の資産を守ることにつながります。
- 現在の銘柄の損益状況（含み損の有無）
- 乗り換えによるコストメリットの有無
- 変更後の端数処理や分配金の扱い
変更前の銘柄が含み損になっていないか確認する
もし、保有している銘柄を売却して乗り換えることを検討しているなら、現在その銘柄が「含み損（マイナス）」になっていないか確認してください。
含み損の状態での売却は、損失を確定させる行為であり、資産形成において最も避けるべき事態の一つです。
市場全体が下落している時期であれば、新しい銘柄も下がっている可能性がありますが、回復を待つのがセオリーです。
積立投資の強みは、価格が下がっている時こそ多くの口数を購入できる「ドル・コスト平均法」にあります。
含み損が出ている時期は、実は「安く仕込めるチャンス」でもあります。
このタイミングで売却して市場から撤退してしまうのが、初心者が陥りやすい最大の罠です。
含み損が出ている場合、その銘柄は売却せず、そのまま保有を続けてください。
そして、新規積立だけを新しい銘柄に切り替える「併用戦略」をとれば、古い銘柄の価格回復を待ちつつ、新しい銘柄での運用も開始できます。
赤字を確定させてまで急いで乗り換える必要は、ほとんどのケースにおいて存在しません。
信託報酬の差が乗り換えコストに見合うか計算する
「信託報酬が安いファンドに変えたい」という動機の場合、その差が本当に手間やリスクに見合うものか計算してみましょう。
例えば、信託報酬が年率0.1%下がる場合、100万円の運用資産に対して年間1,000円のコスト削減になります。
この金額を大きいと見るか小さいと見るかは人それぞれですが、頻繁な売買の手間をかける価値があるか冷静に判断してください。
特に、数年ごとに0.01%単位の引き下げ競争が行われていますが、その都度乗り換えるのは非効率です。
既存のファンドも対抗して信託報酬を引き下げる場合があるため、慌てて動かない方が良い結果になることもあります。
例えば「eMAXIS Slim」シリーズのように、業界最低水準のコストを将来にわたって目指すと明言しているファンドであれば、乗り換えずに持ち続ける方が賢明な場合が多いです。
銘柄変更後の端数や分配金の設定はどうなるか
銘柄変更（特に全額売却）を行う際に見落としがちなのが、「端数（はすう）」の扱いです。
投資信託は口数単位で管理されており、売却時に1円未満の端数が出ることがあります。
また、売却代金が証券口座に入金された後、その資金が自動的に新しい銘柄の購入に充てられるわけではありません（自分で買い注文を出す必要があります）。
さらに、分配金（配当金）の受取設定も確認が必要です。
新しい銘柄の積立設定をする際、「分配金再投資」コースを選択しないと、配当が出るたびに課税されて払い出されてしまう可能性があります。
NISAのメリットを活かすためにも、基本的には「再投資」を選択すべきです。
細かい点ですが、設定ミスのまま数年間放置すると、複利効果に大きな差が出ます。
【まとめ】新NISAの銘柄変更について
最後に本記事で重要なポイントをまとめます。
