FANG+の買い時は今すぐか暴落待ちか？新NISAでの戦略と「やめとけ」と言われるリスクの真実

FANG+の買い時は待つべきなのか？
「FANG+のパフォーマンスは魅力的だが、さすがに今の株価は高すぎるのではないか」「今から投資して高値掴みになるのが怖い」と悩んでいませんか。

掲示板やSNSでは「最強の指数」と称賛される一方で、「やめとけ」「暴落する」というネガティブな声も散見され、投資判断に迷うのは当然です。

本記事では、過去のデータと客観的な指標に基づき、FANG+の「買い時」を徹底解説します。

さらに、新NISAを活用した具体的な投資戦略や、オルカン・S&P500にはない「資産形成のスピード」についてもシミュレーションを交えて紹介します。

リスクを正しく理解し、あなたの資産形成を加速させるための判断材料としてください。

 

【結論と展望】FANG+で買い時の判断と今後の見通し

多くの投資家が最も知りたい「結局、いつ買えばいいのか」という問いに対し、結論から述べます。

投資スタイルや資金量によって正解は異なりますが、長期的な資産形成を目指すのであれば、市場のタイミングを読みすぎて行動を遅らせることには、明確なリスクが伴います。

本章では、以下の3つの観点から、最適な買い時と今後の見通しについて、より詳細に解説します。

1. 積立投資における機会損失と心理的ハードル
2. 一括投資におけるテクニカル指標と「押し目」の判断
3. 構成銘柄の入れ替えシステムやマクロ経済が与える影響

積立投資ならタイミングを計らず「今すぐ」始めるべき理由

積立投資を検討している場合、日々のチャートの上下動を気にして開始を遅らせる行為は、将来得られるはずの利益を放棄する「機会損失」に直結します。

多くの投資初心者が陥る罠として、「もう少し安くなったら始めよう」と考えて現金を寝かせてしまうケースがあります。

しかし、過去の米国株式市場の歴史を振り返ると、右肩上がりのトレンドにおいて「今日が一番安い日」である確率は非常に高いのです。

調整局面を待っている間に株価が10%、20%と上昇してしまい、結局あわてて高値でエントリーすることになる「稲妻が輝く瞬間を逃す」リスクを考慮すべきです。

ここで強力な武器となるのが「ドルコスト平均法」です。

毎月定額で購入し続けることで、株価が高い時期には少ない口数を、安い時期には多くの口数を自動的に購入できます。

この仕組みにより、長期的な平均取得単価を平準化し、高値掴みのリスクを数学的に低減させることが可能になります。

特にFANG+のようにボラティリティ（価格変動）が激しい商品こそ、ドルコスト平均法の恩恵を最大限に受けられる対象です。

価格が大きく下落した月は、将来の資産増に向けた「仕込み時」となり、多くの口数を買い集めるチャンスに変わるからです。

また、感情面でのメリットも無視できません。

「暴落したら買おう」と意気込んでいても、実際に暴落が起きた際には、市場全体が悲観論に包まれます。

「まだ下がるかもしれない」「今買うのは落ちるナイフを掴むようなものだ」という恐怖心が邪魔をし、投資経験が豊富な人であっても買い向かうことは困難です。

したがって、感情を一切排除し、機械的に買い付ける設定を「今すぐ」行うことこそが、最も再現性の高い攻略法となります。

少額からでも市場に参加し、値動きに慣れておくことが、将来の大きな資産形成への第一歩となるでしょう。

一括投資派がチェックすべき指標とFANG+ETF「押し目」の判断基準

まとまった資金を一括投資したい場合や、ETFでのスポット購入を考えている場合は、積立投資とは異なり、慎重なエントリータイミングの見極めが求められます。

高値掴みを避けるためにチェックすべき具体的な指標として、PER（株価収益率）と移動平均線乖離率（かいりりつ）の2つを挙げます。

まず、PERの歴史的な水準を確認します。

構成銘柄の平均PERが、過去5年の平均値と比較して著しく高い場合、市場の期待が過熱している可能性があります。

次に、200日移動平均線からの乖離率です。

株価は長期的には移動平均線に回帰する性質があります。

現在の価格が移動平均線から20%以上も上方に乖離しているような局面は、短期的な過熱感があり、近いうちに調整が入る可能性が高いと判断できます。

しかし、完全に底値で拾おうとする「暴落待ち」の姿勢には、積立同様に「機会損失」のリスクが存在します。

「ショック」と呼ばれるような大暴落は、10年に一度程度しか訪れません。

その稀なチャンスを待ち続けて現金を何年も遊ばせておくよりも、ある程度の基準で妥協して市場に参加する方が、結果的に資産が増えるケースが多いのです。

現実的な「押し目」の捉え方として推奨されるのが、資金を複数回に分割して投入する「時間分散」の手法です。

例えば、手元に300万円の投資資金がある場合、一度に全額を投入するのではなく、100万円ずつ3回に分けて、3ヶ月から半年ごとのタイミングで投入します。

一度目の購入後に株価が下がれば、二度目はより安く買えるため平均単価を下げられます。

逆に株価が上がってしまった場合でも、すでに一部を投資しているため、上昇益を取り逃がした悔しさを軽減できます。

「打診買い」から始めて、相場の様子を見ながらポジションを積み増す手法は、精神的な安定を保ちながら平均取得単価をコントロールするプロの常套手段です。

FANG+構成銘柄入れ替え（パランティア等）が指数に与える影響

FANG+指数の最大の特徴であり、長期保有に適しているとされる理由は、その「新陳代謝機能」にあります。

S&P500なども銘柄入れ替えを行いますが、FANG+はわずか10銘柄という少数精鋭であるがゆえに、入れ替えの影響がダイレクトにパフォーマンスに反映されます。

この指数は、常に「その時代をリードする、最も革新的で流動性の高いトレードされやすい銘柄」を選定するルールを持っています。

具体的には、勢いを失った企業や、成長ストーリーが崩れた企業は容赦なく除外されます。

過去の例を見ても、ツイッター（現X）やアリババ、バイドゥなどが除外され、代わりにブロードコムやスノーフレイク、そしてパランティア・テクノロジーズなどが採用されてきました。

このプロセスにより、指数自体が常に「旬の最強企業」で構成され続けるため、投資家自身が個別の企業分析や決算チェックを行う必要がありません。

特定の企業が衰退しても、指数全体としては最適化され続ける「自浄作用」が働くのです。

特に、AI銘柄として注目されるパランティアなどの採用は、指数が時代の潮流（AIブーム）を的確に捉えている証拠と言えます。

構成銘柄の変更が発表されると、新たに採用された銘柄には指数連動型のファンドからの買い需要が発生するため、株価が上昇しやすい傾向があります。

このように、銘柄入れ替えイベントそのものが、指数の価値を維持・向上させるドライバーとして機能しています。

長期投資家にとっては、自分で銘柄を選ばなくても、勝手に「勝ち馬」に乗り換えさせてくれる便利なシステムと言えるでしょう。

金利動向とAIブームから読み解くiFreeNEXT FANG+インデックスの今後

iFreeNEXT FANG+インデックスの将来性を占う上で、避けて通れないのが「マクロ経済（金利）」と「技術革新（AI）」の2つの要素です。

ハイテク株中心のFANG+は、金利動向の影響を色濃く受ける「グロース株」の集合体です。

一般的に、金利が上昇する局面では、将来得られる利益を現在価値に割り引く際の「割引率」が高くなるため、PERが高いハイテク株の理論株価は下がります。

逆に、米国の中央銀行（FRB）が利下げに転じれば、企業の資金調達コストが低下し、バリュエーションの修正が起こるため、FANG+の基準価額には強力な追い風となります。

2026年以降の金融政策が緩和的な方向へ進むのであれば、FANG+はS&P500をアウトパフォーム（上回る成績）する可能性が高いでしょう。

また、AI（人工知能）市場の拡大は、構成銘柄であるビッグテック企業の収益を根本から押し上げる構造的な変化です。

生成AIの普及により、クラウドサービス（AWS, Azure, GCP）、高性能半導体（NVIDIA, Broadcom）、そしてプラットフォームを提供する企業群には、莫大な特需が生まれています。

これは一時的なブームではなく、インターネットの登場に匹敵する産業革命であるとの見方が強まっています。

AIに関連するあらゆるレイヤーで、FANG+採用企業が圧倒的なシェアと技術的優位性（Moat）を持っている事実は揺るぎません。

短期的には金利による上下動があっても、長期的にはAI革命による生産性向上と市場拡大が、指数の成長を力強く支えていくシナリオが濃厚です。

FANG+の買い時は「資産形成のタイムマシン」｜S&P500・オルカンとの決定的な違い

FANG+への投資を検討する最大の動機は、圧倒的なリターンによる資産形成スピードの向上にあるはずです。

「ゆっくりとお金持ちになりたい人はいない」という言葉があるように、多くの人は可能な限り早く経済的自由を達成したいと願っています。

本章では、FANG+を単なるハイリスク商品としてではなく、目標金額への到達時間を劇的に短縮する「資産形成のタイムマシン」として捉え直します。

オルカンより何年早くFIREできるかシミュレーション

もしS&P500や全世界株式（オルカン）ではなく、FANG+に投資していた場合、FIRE（経済的自立）までの期間はどれくらい短縮できるのでしょうか。

具体的な数字を用いてシミュレーションを行います。

（※以下の数値は過去の平均的なリターンや想定値に基づく試算であり、将来の成果を保証するものではありません。）

目標資産額を「3000万円（アッパーマス層）」とし、毎月5万円を積み立てると仮定します。

比較対象として、全世界株式（オルカン）の期待リターンを年利7%、FANG+を年利20%として計算します。

全世界株式（年利7%）：
約22年5ヶ月で3000万円に到達します。

現在30歳の方であれば、52歳頃に達成するイメージです。

老後資金としては十分ですが、早期リタイアと言うには少し遅いかもしれません。

FANG+（年利20%）：
約13年2ヶ月で3000万円に到達します。

現在30歳の方であれば、43歳頃に達成可能です。

オルカンと比較して、約9年以上も早く目標を達成できる計算になります。

この「約9年」という時間の差こそが、高いリスクを取ってFANG+に投資する最大の対価です。

9年あれば、新しいキャリアに挑戦したり、世界一周旅行に出かけたり、家族との時間を増やしたりと、人生の選択肢が大幅に広がります。

複利の効果は利回りが高いほど指数関数的に大きくなるため、投資期間が長くなればなるほど、最終的な資産額の差は億単位で開いていきます。

若いうちにリスクを取り、まとまった資産を最速で築きたい層にとって、FANG+は時間をショートカットするための唯一無二のツールとなり得るのです。

S&P500の「時価総額加重」vs FANG+の「均等加重」｜リターン差の正体

多くの投資家が見落としている、しかしパフォーマンスに決定的な差を生む要因が、指数の「算出方法」の違いです。

S&P500やNASDAQ100などの一般的な指数は「時価総額加重平均」を採用しています。

これは、時価総額（企業規模）が大きい銘柄ほど、指数に占める構成比率が高くなる仕組みです。

例えば、アップルやマイクロソフトだけで指数の大きな割合を占めることになり、下位の銘柄が急成長しても指数全体への寄与度は限定的になります。

一方、FANG+は構成される10銘柄に等金額投資を行う「均等加重」を採用しています。

基本的には各銘柄が10%ずつの比率になるように調整されます。

この仕組みの最大のメリットは、定期的なリバランスの効果にあります。

四半期ごとのリバランス時に、株価が上昇して比率が10%を超えた銘柄を売り、逆に株価が下落して比率が下がった銘柄を買い増します。

つまり、投資の基本である「安く買って高く売る」という逆張りの行動が、感情を挟まずに自動的かつ強制的に行われるのです。

このリバランス効果により、特定の巨大企業だけでなく、採用されている10社すべての成長を均等に取り込めるようになります。

例えば、構成銘柄の中で時価総額が比較的小さい企業（スノーフレイクやパランティアなど）が、将来的に株価が2倍、3倍に急騰したとします。

時価総額加重平均ではその影響は軽微ですが、均等加重のFANG+では指数を強力に押し上げる要因となります。

巨大テック企業の安定感と、新興成長株の爆発力の両方をバランスよく享受できる点が、他の指数にはないFANG+独自の強みなのです。

「余計なもの」を含まない強さ｜S&P500の「残り490社」は足かせか？

「分散投資こそが王道である」という教えは、リスク管理の観点からは正解ですが、リターン追求の観点からは必ずしも最適解ではありません。

分散投資はリスクを下げますが、同時にリターンも平均化（低下）させる側面を持ち合わせているからです。

S&P500は米国を代表する500社に投資しますが、その中にはアップルやNVIDIAのような高成長企業が含まれる一方で、成長力の低いオールドエコノミー企業、斜陽産業、あるいは経営不振に陥っている企業も多数含まれています。

極端な言い方をすれば、上位の「マグニフィセント・セブン（M7）」などのビッグテック企業が稼ぎ出した莫大な利益を、下位の数百社が薄めている状態とも捉えられます。

実際に、近年のS&P500のリターンの大半は、上位数社のパフォーマンスによって説明できるというデータもあります。

現代のような「勝者総取り（Winner Takes All）」のデジタル経済において、業界を支配するトップ企業のみに厳選投資する戦略は、非常に合理的です。

プラットフォーマーとしての地位を確立した企業は、ネットワーク効果によりさらに肥大化し、利益を独占する傾向があります。

FANG+は、そのようなイノベーションを起こし続けるエリート企業のみで構成された、いわば「純粋培養」のような指数です。

「平均点を狙うために、あえて足かせとなる企業も抱え込む」という過度な分散を捨て、成長の果実だけを濃縮して享受できる点こそが、FANG+を選ぶ最大の理由と言えます。

FANG+の買い時でなぜ「やめとけ」と言われる？おすすめしないリスクの正体と暴落への備え

高いリターンには、必ず相応のリスクが存在します。

これは金融市場の鉄則です。

検索サジェストに表示される「やめとけ」「おすすめしない」という警告を、単なるアンチの戯言として無視してはいけません。

本章では、批判的な意見の根拠を冷静に分析し、投資家が直面する可能性のある最悪のシナリオと、その対策について詳述します。

FANG+はNISAやめとけ説の根拠と掲示板での評判分析

Yahoo!ファイナンスの掲示板やSNS（X、YouTubeのコメント欄）では、「特定口座ならまだしも、NISAでFANG+を買うのはギャンブルだ」といった辛辣な意見が散見されます。

これらの批判的な意見を分析すると、主に2つの論点に集約されます。

一つ目は、「たった10銘柄への集中投資は分散が効いておらず、個別株投資に近いリスクがある」という点です。

確かに、10銘柄のうち1社が決算で失敗し、株価が20%暴落すれば、指数全体も2%押し下げられます。

500社に分散するS&P500と比較すれば、その影響度は50倍です。

企業の不祥事や規制強化などの個別リスクをダイレクトに受ける点は否定できません。

二つ目は、「信託報酬（運用コスト）がインデックスファンドにしては高い」という点です。

iFreeNEXT FANG+インデックスの信託報酬は年率0.7755%（2026年2月時点）です。

eMAXIS Slim 米国株式（S&P500）などが0.1%を切る水準であることを考えると、約8倍から10倍のコストがかかります。

長期投資においてコストはリターンを押し下げる要因となるため、この点を嫌うインデックス原理主義者からは「手数料が高すぎる」と批判されます。

しかし、これらの批判には反論も可能です。

コストに関しては、アクティブファンド並みのリターン（過去の実績ではS&P500を大幅に上回る）が出ているならば、0.7%程度の経費率は必要経費として許容範囲と考える投資家も多いです。

また、NISAで「やめとけ」と言われる最大の理由は、NISAの仕様にあります。

NISAの非課税枠は、一度売却すると翌年まで枠が復活しません（年間投資枠に上限があるため）。

FANG+のような値動きの激しい商品は、暴落時に恐怖に駆られて売却してしまう「狼狽売り」のリスクが高く、結果として貴重な非課税枠を無駄にする可能性が高いのです。

つまり、「商品そのものが悪い」というよりも、「初心者が安易に手を出すと、メンタルが耐えきれずに自滅するからやめとけ」という親切心からの警告であると解釈すべきです。

「ITバブルの再来」は本当か？当時のPERと比較して見える割高感の正体

「今のハイテク株はバブルであり、いずれ弾ける」という懸念は、株価上昇局面では常に囁かれます。

特に2000年のドットコムバブル（ITバブル）崩壊の記憶がある世代からは、現在のAIブームを危惧する声が上がります。

しかし、当時と現在では、企業のファンダメンタルズ（基礎的条件）に決定的な違いがあります。

2000年当時、CiscoやSun Microsystemsなどの主要ハイテク企業のPER（株価収益率）は100倍、あるいは利益が出ていない赤字企業にも関わらず株価だけが高騰しているケースが多発していました。

「ドットコム」と名がつけば何でも上がるような、実態を伴わない期待先行のバブルでした。

対して、現在のFANG+構成企業を見てみましょう。

NVIDIA、Microsoft、Google、Metaなどの企業は、莫大な利益とキャッシュフローを実際に生み出しています。

PERは高いものでも30倍から50倍程度であり、利益成長率を加味したPEGレシオで見れば、決して割高とは言えない水準の銘柄も多いです。

自社株買いや配当を行えるほど財務基盤も盤石です。

株価の「高さ」だけを見るのではなく、その裏付けとなる「稼ぐ力」を分析すれば、現在はバブルというよりも、圧倒的な収益力に基づいた正当な評価を受けている側面が強いと判断できます。

もちろん、期待先行で買われすぎている局面では調整が入りますが、「利益なき熱狂」であった2000年当時とは質が異なり、株価がゼロになるような崩壊のリスクは極めて低いと言えます。

暴落シミュレーション｜－40%の下落が起きた時、あなたの資産はどうなる

リスクを「頭で理解しているつもり」になっている状態が、投資において最も危険です。

ここで、具体的な数字を使って暴落のシミュレーションを行い、自身の心に問いかけてみてください。

過去のデータやハイテク株の特性を見ると、FANG+はS&P500が20%下落するような調整局面で、その倍近い30%から40%下落する可能性があります。

仮に、あなたが必死に貯めた1000万円をFANG+に投資していたとします。

ある日、金融ショックが起き、数週間から数ヶ月で資産評価額が600万円まで目減りしました。

マイナス400万円です。

年収分のお金が画面上から消え去る感覚です。

さらに恐ろしいのは、株価が元の水準に戻るまでに数年単位の時間を要する可能性がある点です。

「毎日資産が減っていく恐怖」「SNSで『FANG+はオワコン』と嘲笑される屈辱」「家族からの冷ややかな視線」に耐え続けなければなりません。

100万円が60万円になる状態が2年も3年も続く中で、それでも積立を停止せず、むしろ「安く買えてラッキー」と思って入金ボタンを押せるでしょうか。

もし、このシミュレーションをして少しでも「胃が痛い」「夜眠れそうにない」と感じるのであれば、あなたのリスク許容度を超えています。

その場合は、FANG+への投資比率を下げるか、S&P500などのよりマイルドな指数をメインに据えるべきです。

暴落は「起きるかもしれない」ものではなく、「必ず起きるもの」として準備しておく必要があります。

FANG+の買い時と新NISA活用法と失敗しないポートフォリオ・出口戦略

リスクとリターンの特性、そして覚悟が必要であることを十分に理解した上で、実際にどのようにFANG+を運用すべきでしょうか。

本章では、新NISA制度を最大限に活かすための戦略と、投資家の属性に合わせたポートフォリオの組み方を、具体的かつ実践的に提案します。

以下の4つのステップで、失敗しないためのロードマップを描きましょう。

「FANG+だけでいい」が通用する人の条件とリスク許容度

FANG+のみで資産形成を行う「一点突破型（フルインベストメント）」の戦略が許されるのは、特定の条件を満たす一部の投資家に限られます。

誰にでもおすすめできる手法ではありません。

以下の条件に当てはまるか、セルフチェックをしてみてください。

若年層であること（20代から30代前半）：
人的資本（将来働いて稼げる金額）が十分にあり、仮に投資資産が半減しても、その後の労働収入でリカバリーできる時間が残されています。

盤石な生活防衛資金があること：
リストラや病気などのトラブルがあっても、投資資産を取り崩さずに半年から1年は生活できるだけの現金を確保していることが前提です。

リスク許容度が極めて高い性格であること：
これが最も重要です。

過去の暴落時にも動じなかった経験がある、あるいは株価を見なくても平気でいられる鈍感力がある人です。

逆に、近い将来（数年以内）に結婚資金や教育資金、住宅購入資金として使う予定があるお金をFANG+で運用するのは厳禁です。

必要な時にお金が減っていて引き出せない、という事態になりかねません。

「FANG+だけでいい」という言葉は魅力的ですが、それは生存者バイアス（たまたま成功した人の声）である可能性が高いことを認識し、自身の属性と性格を冷静に見極めてください。

S&P500やオルカンと組み合わせる「コア・サテライト戦略」

多くの一般的な投資家（会社員、家庭持ち）にとって現実的かつ推奨されるのは、守りと攻めを明確に使い分ける「コア・サテライト戦略」です。

これは、資産を「コア（中核）」と「サテライト（衛星）」の2つに分けて管理する手法です。

コア資産（守り）：70%から80%
ポートフォリオの土台となる部分です。

S&P500や全世界株式（オルカン）などの、広く分散されたインデックスファンドを選びます。

市場平均のリターンを確実に確保し、大負けしない状態を作ります。

サテライト資産（攻め）：20%から30%
リターンの上乗せを狙う部分です。

ここにFANG+を配置します。

余剰資金の一部を使ってリスクを取り、資産形成のスピードアップを図ります。

例えば、毎月5万円を積み立てる場合、3万5千円から4万円をオルカンにし、残りの1万から1万5千円をFANG+にします。

この配分であれば、仮にFANG+が半値になるような大暴落が起きても、資産全体へのダメージは限定的（10%から15%程度の下落）で済みます。

「コアで市場平均を取りつつ、サテライトでプラスアルファを狙う」というバランス感覚こそが、精神的な安定を保ちながら長期投資を継続させるための秘訣です。

全部を賭けるのではなく、トッピングとしてFANG+を活用するのが、最も賢い付き合い方と言えるでしょう。

新NISAの非課税メリットを最大化する積立設定と投資信託選び

iFreeNEXT FANG+インデックスは、新NISAの「つみたて投資枠」と「成長投資枠」の両方で購入が可能です（2026年2月時点）。

この制度をどう使うかが、最終的な手取り額に大きく影響します。

非課税メリットを最大化するための基本的な考え方は、「なるべく早く非課税保有限度額（生涯1800万円）を埋め、なるべく長く運用する」ことです。

資金に十分な余裕がある場合、年初に成長投資枠で240万円を一括投資し、つみたて投資枠で月10万円（年間120万円）を設定して、最短5年で1800万円を埋め切る戦略が、数学的には最も期待リターンが高くなります。

しかし、FANG+の高いボラティリティを考慮すると、成長投資枠であっても「一括投資」は精神的なリスクが高いかもしれません。

年初に一括投資した直後に暴落が来ると、精神的ダメージが甚大だからです。

おすすめは、成長投資枠であっても「毎月の積立設定（ボーナス設定など）」を利用して、疑似的に時間分散を図る方法です。

例えば、成長投資枠で月20万円、つみたて投資枠で月10万円、合計月30万円を積み立てるといった設定です。

無理をして生活費を削ってまで枠を埋める必要はありません。

自身のキャッシュフローに合わせて、長く続けられる金額を設定することが重要です。

（出典：金融庁『NISA特設ウェブサイト』）

【出口戦略】FANG+を「いつ売るか」決めていますか

投資において「いつ買うか」以上に重要なのが、利益を確定させる「いつ売るか（出口戦略）」です。

ここを考えていないと、ゴール直前で資産を大きく減らしてしまうリスクがあります。

FANG+のような高リスク資産は、資産形成期（お金を増やす時期）には最強のエンジンとなりますが、資産活用期（お金を使う時期）には不向きです。

したがって、目標金額に到達したタイミング、あるいは定年退職が近づき、リスク許容度が低下してきた段階（50代以降など）で、徐々にFANG+の比率を下げる「リアロケーション」が必要です。

具体的には、FANG+を売却し、債券ファンドや全世界株式、あるいは高配当株などの、比較的値動きの穏やかな資産へ資金をシフト（スイッチング）していきます。

また、老後の取り崩し期においては、定額（毎月10万円など）ではなく、定率（毎年資産の4%ずつなど）で取り崩すルールを設けることで、資産寿命を延ばす効果が期待できます。

「増やすモード」から「守りながら使うモード」への切り替えを意識し、出口を見据えた運用計画を事前に立てておくことで、暴落時にも狼狽売りせず、冷静な判断を下せるようになります。

FANG+とは「一生の付き合い」ではなく、「資産をブーストさせる期間だけの付き合い」と割り切るのも、賢い投資戦略の一つです。

【まとめ】FANG+の買い時について

最後に本記事で重要なポイントをまとめます。